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申込受付中

2024/09/01 11:00 - 2025/12/31 18:00
医療法人様向け 多様な職種をきちんと評価し、公平な処遇を実現する 人事制度の作り方セミナー
はじめに医療法人様の人事に関するお悩みをお伺いする機会が増えてきました。そのお悩みは多岐にわたりますが、大きく区分すると2つあると思います。【多様な職種があり、人事評価制度がうまく回らない】と【収益と固定費のバランスを図りながら、評価を処遇(賃金・賞与等)へいかに反映するのか】ということです。医療法人の職種は多岐にわたります。【病棟看護】【外来看護】【放射線技師】【薬剤師】【理学療法士】等々です。このように多岐にわたる職種を共通の評価軸で評価するには無理があります。個人のスキルを向上するためには、職種毎の具体的な評価軸が必要になってきます。また、私共の経験では、医療法人様の処遇制度(賃金・賞与制度)は収益性と連動していない場合が多い。収益性から切り離された処遇制度は、一定の人員の入れ替えがあることが前提の処遇制度になります。このような処遇制度は、定着率が高くなればなるほど、いずれ崩壊してしまいます。どちらの問題も、人事評価制度を作っていく上で重要な課題になります。本セミナーでは、医療法人様の人事制度構築のご支援を展開してきた成功ノウハウを公開いたします。セミナーのコンセプトは2つ。【多様な職種の評価】と【経営と人件費のバランス】です。できる人が定着化する人事評価制度と収益と固定のバランスがとれる賃金・賞与制度の構築ノウハウをお伝えいたします。*評価対象職種に医師は含まれません。~当セミナーは、WEB会議システムを利用したオンラインセミナーとして開催いたします~セミナーの特徴
医療法人で成功した事例を無料でご紹介
成功事例から、我が社の人事制度を作る
出来る人には高処遇を実現する
もう少しの従業員には、努力の方向性を示せる人事評価制度を作る
経営と人件費のバランスが取れた賃金・賞与制度を構築する
このような企業様におすすめします
環境の変化に柔軟に対応しなければいけない・・・
評価に不公平感がある・・・
いまだに積み上げ式の賃金制度になっている・・・
評価をうまく賞与や昇給に結び付けられない・・・
出来る人には多く、出来ない人にはそれなりに処遇したいが・・・
テーマ・内容
テーマ
セミナー内容
医療法人様向け 多様な職種をきち んと評価し、公平な処遇を実現する 人事制度
■医療法人の人事制度に必要なのは 【スキルを評価 できる評価制度】と【経営と人件費のバランス】■医療法人の人事評価制度の成功と失敗の分かれ道■等級・評価・処遇を一気通貫で構築する■成功事例から学ぶ、育成できる人事評価制度を構 築するポイント ■業績と生活のバランスの取れた賃金制度の作り方■貢献度に応じて分配する賞与制度の設計
講師のご紹介
菅 英樹 ( すが ひでき )
(株)共栄経営センター 常務取締役
中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、M&Aと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。
申込受付中

2025/02/01 09:00 - 2025/08/31 16:00
医療法人様向け 持続可能な医療経営を実現 業績と人件費のバラン スのとれた人件費マネジメントの進め方
はじめに
医療法人様の人件費や人事制度に関するご相談をお受けする機会が多くあります。
どの業界でも人と人件費に関するお悩みはありますが、特にマネジメントにおいて特殊性のある医療機関においては、その悩みは深い。
□収益の変動に対して、人件費が固定化してマネジメントを圧迫している・・・□給与水準が上昇しているので、現行の賃金制度が破綻しかかっている・・・□慢性的人手不足で、採用も定着もままならない・・・
誤解を恐れず申し上げれば、医療は労働集約性が高いサービスだと認識しています。
業務の効率化にも限界値が存在しているため、どうしても労働生産性の指標がマネジメントにとっての重要指標となります。いわゆる「人件費の予算化」が医療法人マネジメントでは重要であると考えます。【経営に見合った賃金を実現する】人事制度、特に賃金はマネジメントの重要なツールだと理解しています。
我が社が何を重要視しているかを端的に示すからです。
「自分の賃金が何で決まっているのか」を示すことは、採用難と人材が流動化している昨今、必須であると考えています。*あくまでも道具ですが。
本セミナーでは、医療マネジメントにとって重要な、人件費予算の最適化をどのような形で実現するのかについて、弊社の実績を踏まえてご説明できればと考えています。人件費高騰にお悩みの医療法人様のご参加をお待ちしています。
~当セミナーは、WEB会議システムを利用したオンラインセミナーとして開催いたします~
セミナーの特徴
事例を踏まえてご説明
業績に見合った具体的な人件費コントロール方法をご提案
賃金設計方法もご説明
業績・等級・評価と連動した賞与制度
このような企業様におすすめします
賃上げの状況についていけない。号俸の運用が限界にきている。・・・
何年も制度改定ができていない。ツジツマがあわなくなってきている・・・
採用に支障が出始めている・・・
人材の流出がとまらない・・
そもそもこれからの賃金制度の方向性を探りたい・・・
テーマ・内容
テーマ
セミナー内容
【WEB 無料セミナー】運送業界特化型 評価基準の見える化でサービス品質を向上させる人事評価制度の作り方
■医療法人の賃金・賞与制度の成功と失敗の分かれ道■人件費予算の設定方法■業績と生活のバランスの取れた賃金制度の作り方■貢献度に応じて分配する賞与制度の設計方法□事例紹介*随時ご紹介いたします。
講師のご紹介
菅 英樹 ( すが ひでき )
(株)共栄経営センター 常務取締役
中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、M&Aと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。
申込受付中

2025/05/29 10:00 - 2026/08/27 19:00
【WEB 無料セミナー】医療法人様向け もう感覚で決めない。医療法人のための“予算連動型”賃金・賞与制度セミナー ~経営と職員の納得を両立させる、生活と業績のバランスをとる賃金・賞与制度のつくり方~
はじめに
「昇給は前年通り、賞与は決算を見てなんとなく決めている」そのような“慣例的な決定”が、今後の医療法人経営において限界を迎えつつあります。診療報酬が頭打ちになり、収益が思うように伸びない中でも、職員の生活は守らなければならない。一方で、成果や貢献にもきちんと応えていきたい。経営と人件費のバランスをどう取ればいいのか――それこそが、今、多くの医療法人が抱える「処遇設計の課題」です。本セミナーでは、あらかじめ決められた人件費予算をもとに、定期昇給(生活の安定)と評価昇給(成果への還元)を両立させる、“分配型”の賃金・賞与制度の設計方法について具体的に解説いたします。「収益の範囲内で、納得感のある昇給・賞与制度をつくりたい」「処遇制度を見直したいが、どこから始めてよいかわからない」「制度設計に“感覚”ではなく、“ルール”を持ち込みたい」そうお考えの医療法人の皆さまに、ぜひご参加いただきたいセミナーです。~当セミナーは、WEBを利用したオンラインセミナーとして開催いたします~
セミナーの特長
人件費予算を“先に決める”設計発想を丁寧に解説 → 経営の持続可能性を考慮し、まず「人件費総額」を確保する考え方を紹介 定期昇給(生活安定)+評価昇給(成果還元)の“2本立て”処遇モデルを提案 → 賃金に「成長の道筋」と「納得の根拠」を持たせる設計ノウハウを公開 賞与制度を「感覚」でなく「ルール」で運用する方法を解説 → 決算や気分で決めない、評価・実績に応じた“業績連動賞与”の組み立て方 役職や部署による分配の基準づくりもわかりやすく紹介 → 法人全体のバランスと公平性を保つための“基準設計”とは? 医療法人で実際に導入された再設計事例を紹介 → 制度導入で混乱が起きない進め方
このような企業様におすすめします
毎年の昇給・賞与を「前年通り」「感覚的」に決めている 診療報酬が頭打ちのなか、処遇の継続や見直しに悩んでいる 人件費の上昇が経営に重くのしかかっていると感じている 処遇制度が“生活の安定”にも“業績反映”にもつながっていないと感じている 職員から「評価されても報われない」「昇給理由が分からない」といった声がある 経営的に無理がなく、職員も納得できる“持続可能な制度”を今こそ整えたい
テーマ・内容
テーマ
セミナー内容
医療法人様向けもう感覚で決めない。医療法人のための“分配型”賃金・賞与制度セミナー
■なぜ今、“分配型”処遇制度が必要なのか?・昇給・賞与を「前年通り」で続ける限界
・固定昇給だけでは“生活は守れても、業績は反映できない
・評価だけ重視しても“納得が得られない”
■人件費予算から賃金へ落とし込む処遇制度設計
・「固定分」「変動分」の考え方
・定期昇給(生活保障)と評価昇給(成果分配)の2本立て設計
■評価と賞与の“分配設計”をどう行うか?
・業績連動賞与の設計パターン
・評価制度が機能する条件
*事例は都度ご紹介いたします。
講師のご紹介
菅 英樹 ( すが ひでき )
(株)共栄経営センター 常務取締役
中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、M&Aと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。