人事評価で悩むのは、「何を評価するのか」＝人事評価項目の設定です。本講座では、効果的・効率敵な人事評価項目の設定について、人事コンサルタントのノウハウをお伝えいたします。 テーマ セミナー内容 【WEB 無料セミナー】Chaptre2.　「何を評価するのか」～自社に合った人事評価項目の設定～ 〇評価項目を決める前に決めなければならないこと〇評価項目の種類について〇評価項目を決める場合の２つの方向性〇人事評価制度スタートアップ企業とブラッシュアップ企業〇職能要件書を簡単に作る〇納得性を高める評価ウェイトの付け方 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。

はじめに人事評価が決定する要因は、大きく分けて３つあると考えてます。「何を評価するか（評価項目」「誰が評価するか（評価者）」「どのように評価するか（評価集計方法」　です。本講座は、人事評価を運用するときに大きな課題となる「評価者」に注目しています。□評価者によって評価の甘辛がありすぎて調整作業が大変・・・□管理者としての自覚が足りない・・・□毎年同じような評価をつけてくる・・・定性評価（文章・テキストによる評価）を採用している場合には、どうしても評価者の解釈が入ります。それが悪いことだと言っているのではなく、程度の問題であろうと考えます。人事評価は、ただ点数をつけることが目的ではなく、個人の課題解決が目的です。成長しなければ意味がない。本講座では、人が人を評価することの難しさを理解した上で、評価者がどのように評価を実施するのかということをテーマとしています。 セミナーの特長1. 評価者の評価方法をパターンでご紹介2. 定性評価の評価方法についてご紹介3. 成功事例を踏まえてご説明4. 評価検証の方法5. 評価者の管理者としての自覚を醸成このような企業様におすすめします　1. 評価にバラツキがある・・・2. 管理者が育っていない・・・3. 評価の調整が大変・・・4. 毎年同じような評価が出てくる・・・5. そもそも評価制度をどのように運営すればいいのかわからない・・・テーマ・内容 テーマ セミナー内容 【WEB 無料セミナー】Chaptre3.　「誰が評価するのか」～評価者のバラツキを緩和する方法 ～ 〇定性評価を実施した場合の悩み〇定性評価の前提と解決方向性〇一軸評価と多面評価〇評価傾向を把握する 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。

はじめに 人事評価が決定する要因は、大きく分けて３つあると考えてます。「何を評価するか（評価項目」「誰が評価するか（評価者）」「どのように評価するか（評価集計方法」です。本講座は、人事評価を運用するときに大きな課題となる「評価集計方法」に注目しています。□評価点数の集計が複雑すぎて大変・・・□競争を促したい・・・□評価を処遇へ結び付けられない・・・評価集計方法の違いによって、評価点数は大きく変わります。その方法の選択は、結局「どのような組織になりたいか」が大きく影響すると考えてます。「競争を促す」か、「個人の成長を促す」か。　また、その選択は、処遇（昇給や賞与）制度にも大きく影響します。人事制度は、等級制度と評価制度、そして処遇制度と密接に連結しているからです。本講座では、組織マネジメントのありかたを決定する評価方法をテーマとしています。セミナーの特長1. 評価方法の選択の重要性を解説2. 具体的な評価集計方法についてご紹介3. オペレーションを簡潔にする方法をご説明4. 処遇への連動の重要性このような企業様におすすめします　1. 評価集計に手間がかかっている・・・2. 処遇への連動を考えて相対評価化している・・・3. 評価の調整が大変・・・4. 評価によって差がつかない・・・5. そもそも評価制度をどのように運営すればいいのかわからない・・・テーマ・内容 テーマ セミナー内容 【WEB 無料セミナー】Chaptre4.「どのように評価するか」～なりたい組織を評価方法によって表現する～～ 〇評価点数は評価方法で大きく変わる〇簡単な評価点数の出し方〇絶対評価と相対評価〇評価期間と評価回数を決定する 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。

はじめに人事制度の土台は[等級]です。人事制度は３つのパーツからできています。[等級]　[評価]　[処遇]です。そして人事制度の運用は、この３つのパーツをシステムとして流すことにあります。各パーツをどんなに精巧につくったとしても、流れなければまったく意味がありません。パーツづくりの労力は無駄になってしまいます。等級編では、等級の考え方から役職との関係性、職群と評価制度との連結等、等級制度を設計及び運営していく上でのポイントをお話できればと考えています。　※構成は、４講座を予定していますが、第１講座では、そもそもの中小企業にあった等級制度の考え方についてお話ができればと考えています。セミナーの特長1. 中小企業にとっての等級制度について2. 最適な等級階層について3. 資格要件等について4. 簡潔な等級制度を目指すこのような企業様におすすめします　1. 人事制度をどこから作ればいいのかわからない・・・2. 等級数がどんどん多くなっている・・・3. 等級が形骸化している・・・4. 等級制度を作り替えたい・・・5. 役職者が多すぎる・・・テーマ・内容 テーマ セミナー内容 人事コンサルタントのノウハウを公開するオンデマミニセミナー【等級編】Chaptre１.～我が社にとって最適な等級制度 を設計する～ 〇等級の考え方〇人事制度とは〇等級階層について〇簡潔な等級制度 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。

マネージャーに向く人と向かない人がいます。それは、マネージャーだから偉いというわけではなくて、それは適正の問題で、「人をまとめる力」や「マネジメントへのコミット力」などの能力を持っているからマネージャーに向いているということだと思います。よって、マネージャーは現場職より優れているというわけではなく、能力発揮の方向性が違うだけです。良い悪いは別にして、等級＝役職で等級制度を運営している会社が多いように思います。これでは、職務遂行能力は高いけれども、マネジメント能力がないという人に対して高い処遇をすることができません。特に、現場の専門性が高い職種（建設業や製造業等）では、この等級＝役職の等級運用が難しくなっています。　等級編「等級と役職の考え方」では、マネジメント職には向かないが職務遂行能力の高い人材の処遇についてお話できればと考えています。セミナーの特長1. 等級と役職の関係性について2. スペシャリストの考え方3. 中小企業に合ったスペシャリスト制4. スペシャリストの処遇このような企業様におすすめします　1. 人事制度をどこから作ればいいのかわからない・・・2. 等級数がどんどん多くなっている・・・3. 等級が形骸化している・・・4. 等級制度を作り替えたい・・・5. 役職者が多すぎる・・・テーマ・内容 テーマ セミナー内容 人事コンサルタントのノウハウを公開するオンデマミニセミナー【等級編】Chaptre２.「等級と役職の考え方」～課長や部長だらけの組織からの脱却～ 〇等級と役職〇等級と役職の組み合わせ〇等級内役職制の運営 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。

貴社の人事制度を客観的に診断し、最適化に向けた課題と改善の方向性を明確にする【人事制度最適化診断サービス】をご案内いたします。日々の運用で　　「本当に今の人事制度でよいのか？」　　「他社と比べてどうなのか？」と、感じたことはございませんか？本サービスでは【等級フレーム】【人事評価制度】【処遇制度】という３つの観点から、現行制度の状態を丁寧に分析いたします。ご興味がございましたら、どうぞお気軽にお問い合わせください。

「職業に貴賤はない」と思います。特にビジネスにおいてはなおさらで、何の付加価値も生まない職種を抱え、放置してる組織は市場から退出させられるでしょう。どの職種も付加価値を生んでいる。しかし、職種が生む付加価値には大小があるのも事実です。付加価値を世の中に提供するのがビジネス（サービス）と考えます。そうであれば、職種が生む付加価値の大小は、組織貢献度の差であるともいえます。組織貢献度の差による職種の区分を、「職群」といいます。＊職群の区分の仕方は多々ありますが、弊社ではその区分を「組織貢献度の差」としています。　人事評価（考課）は個々人を評価します。職群のない人事評価は、営業職の「Ｓ」評価と、事務職の「Ｓ」評価が同じ価値となります。同じ価値ということは、処遇面（昇給や賞与）も同じであることを意味します。職種を付加価値貢献度で区分して職群による管理をすることで、処遇差をつけることができます。　  等級編「等級と役職の考え方」では、マネジメント職には向かないが職務遂行能力の高い人材の処遇についてお話できればと考えています。セミナーの特長1.組織貢献度の差が生かし切れていない2.スペシャリストの考え方3.中小企業に合ったスペシャリスト制4.スペシャリストの処遇このような企業様におすすめします　1.人事制度をどこから作ればいいのかわからない・・・2.等級数がどんどん多くなっている・・・3.等級が形骸化している・・・4.等級制度を作り替えたい・・・5.役職者が多すぎる・・・テーマ・内容 テーマ セミナー内容 人事コンサルタントのノウハウを公開するオンデマミニセミナー【等級編】Chaptre３.「職種毎の価値を見極め、処遇に反映する」～職群の考え方～ 〇職群の考え方〇その仕事はそもそも何のためにやっているのか〇職群の処遇への反映 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。

人事制度のパーツは３つあります。「等級制度」「評価制度」「処遇制度」です。細かく分ければもう少しありますが、大枠はこの３つです。人事制度の構築は、この３つのパーツを作ることですが、作るだけではだめで運用できなければ作った意味がありません。運用できるというのは、各制度が「つながり」かつ「流れ」ることだと思います。各パーツがどんなに立派に作られても、「つながり」「流れ」なければ、ただの宝の持ち腐れになってしまいます。人事制度を作るときには、少し俯瞰して、流すことを考えることも重要だと考えています。等級編「等級と評価の連結」では、等級を評価にどう連結していくのかについてお話いたします。セミナーの特長1．人事制度を一気通貫で運営する2． 等級制度とプロセス評価の関係性3.．役割評価の考え方4．複雑にしない人事評価制度このような企業様におすすめします　1. 人事制度をどこから作ればいいのかわからない・・・2. 等級数がどんどん多くなっている・・・3. 等級が形骸化している・・・4. 等級制度を作り替えたい・・・5. 役職者が多すぎる・・・テーマ・内容 テーマ セミナー内容 人事コンサルタントのノウハウを公開するオンデマミニセミナー【等級編】Chaptre４.「等級と評価の一体運営で期待像を明確化する」～等級と評価の連結～～ 〇等級制度と評価制度・役割評価・等級制度とプロセス評価・評価区分の重要性 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。

賃金制度を構築・見直しをする時の第一歩は、[賃金分析]です。「自分の会社の賃金は知っている！」と言われるかもしれませんが、実はそうでもないのを私達は知っています。意外に自社の賃金を俯瞰してみる機会がないのと、大枠の賃金の統計データはあったとしても個々の企業の賃金実態はわからないからです。賃金制度を変えたいという思いがあったとしても、現状がわからなければ何も始まりません。それは、ただの掛け声になりますし、たとえ理想論だけで賃金制度を変えても、実態とそぐわなければ従業員が離れていきます。 賃金分析編では、賃金分析の必要性から情報の加工方法、及び分析から何を得るのかについてのポイントをお話できればと考えています。構成は、４講座を予定していますが、第１講座では、そもそもの賃金分析の必要性と考え方についてお話ができればと考えています。セミナーの特長1．  賃金分析の具体的手法を公開2.      客観的に自社の賃金を知る3.      競争力のある賃金を実現する4.      事例をご紹介このような企業様におすすめします　1.      賃金制度を変えたいが何から手を付ければいいかわからない・・・2.      我が社の賃金水準を知りたい・・・3.      人件費比率が向上している・・・4.      付加価値に見合った賃金にしたい・・・5.      意味のわからない手当がある・・・テーマ・内容 テーマ セミナー内容 人事コンサルタントのノウハウを公開するオンデマミニセミナー【賃金分析編】Chaptre１.「我が社の賃金の実態を知ることが賃金設計の第一歩」～賃金分析の必要性～～ 〇賃金分析の必要性〇賃金分析の利用方法〇分析で何を知るのか 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。

はじめに 「後継者にうまく引き継げるか不安だ・・・」「幹部と考えが合わず、社内に温度差がある・・・」そのようなお悩みを抱える経営者様へ。事業承継の成否を分けるのは、単なる“引き継ぎ”ではなく、「人」と「制度」と「戦略」を一枚岩にする組織再構築の設計力です。後継者と幹部が同じ方向を向き、会社の未来像を共有できてはじめて、持続的な成長と安定した組織運営が実現します。本セミナーでは、1. 経営者と幹部が一枚岩となるためのマインドセット2. 会社の方向性を可視化する中期経営計画の策定法3. 人事権と分配権を機能させる人事制度の構築法について、3本柱で具体的に解説いたします。「引き継いだ後」 こそが本番。事業承継を” 成長のチャンス”に変える仕組みづくりにご関心のある経営者・後継者・経営幹部の皆さまは、ぜひご参加ください。※当セミナーは、WEBを利用したオンラインセミナーとして開催いたします。 セミナーの特長 •  承継時に求められる「経営幹部マインド」の再定義　　　　→ 組織のトップ層が“同じ未来”を描くための価値観共有と認識統一•  “中期経営計画”を使って、未来の方向性を全社で共有　　　　→ 後継者が描くビジョンを、戦略に落とし込み、全社を巻き込む方法•  人事権と分配権を活かす「人事制度」の構築法　　　　→ 評価・昇給・賞与の仕組みが、経営戦略とリンクする制度設計 このような企業様におすすめします  • 後継者と経営幹部の足並みがそろっていない • 組織の方向性を共有できる中期経営計画がない • 人事制度が古く、幹部の評価・育成ができていない• 会社の将来像が社員に伝わらず、離職や士気低下が起きている• 事業承継を単なる相続・登記変更に終わらせたくないテーマ・内容 テーマ セミナー内容 事業承継をチャンスに変える組織改革セミナー ■事業承継に必要な「マインド・戦略・制度」 ・事業承継が「うまくいかない理由」 ・事業承継は“組織文化と制度”のアップデートチャンス ■経営者と幹部が一枚岩になるためのマインド構築法 ・なんのマインドを一致させるのか ■中期経営計画の設計 ・後継者がビジョンを具体化する方法 ・社員に未来像を共有し、戦略へ落とし込む方法 ■マネジメントの再構築 ・人事権と分配権はガバナンスのツール ・評価・昇給・賞与を戦略に直結させる制度設計 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。

賃金分析編の第２講座です。我が社の賃金を知るためには、比較するデータが必要になります。比較対象がなければ自社の賃金の実態がわからないからです。もちろん、自社内の賃金を色々な切り口で課題を明確化することも重要です。その手法も本講座でご提示していきますが、やはり欠けてはいけないのが、同業他社、同地域、同規模の賃金データと比較することが重要です。本講座では、実際に人事コンサルタントが活用しているデータについてお伝えいたします。セミナーの特長1.      賃金金分析の具体的手法を公開・・・2.      客観的に自社の賃金を知る3.      競争力のある賃金を実現する4.      事例をご紹介このような企業様におすすめします　1.      賃金制度を変えたいが何から手を付ければいいかわからない・・・2.      我が社の賃金水準を知りたい・・・3.      人件費比率が向上している・・・4.      付加価値に見合った賃金にしたい・・・5.      意味のわからない手当がある・・・テーマ・内容 テーマ セミナー内容 人事コンサルタントのノウハウを公開するオンデマミニセミナー【賃金分析編】Chaptre２.「我が社の賃金の実態を知るために必要なデータ」～賃金データの取得方法～ 〇賃金分析に必要なデータ 講師のご紹介 菅　英樹　( すが　ひでき ) （株）共栄経営センター　常務取締役 中小企業の課題解決にこだわって経営コンサルティングを展開中。人事・教育を軸にしながら、経営再建、営業・マーケティング、Ｍ＆Ａと幅広く活動を展開。単なる人事屋ではなく、企業戦略からみた人事・教育をモットーとしている。